地域ごとの相場情報と照らし合わせて比較する

賃貸物件の賃料は、築年数と利便性に加えて設備のグレードにも左右されます。しかし、必ずしも全ての条件が同じであっても賃料に差が出てしまうことは、オーナー側の事情による影響が大きいです。なぜなら、賃貸物件を税金対策として行っているオーナーはさほど大きな利益を得ることは優先しておらず、あくまでも節税効果を狙っているので賃料は低めになるからです。一方、営利目的を前面に打ち出して利益重視の経営を行っているオーナーは、賃料を高めに設定して毎月の収益を最大化しようとします。 そこで、周囲の賃貸物件相場と比較しつつ適正相場の家賃に入っているか事前に確認しておく必要があります。賃貸借契約は双方の合意により結ばれるので、賃料相場を理解した上で物件選びをすれば損をすることはありません。

2年間でかかるトータル費用を比較しよう

賃料が相場よりも安く設定されていれば、すぐに入居者が決まり空き物件となる期間は短いはずです。にも関わらず空室が続いている賃貸物件は、見た目の賃料が安くても他の部分で費用が嵩んでいる可能性があります。そこで、入居から2年間・4年間にかかるトータル費用を管理費や光熱費を含めて総合的に比較してみると、1ヶ月あたりにかかる総額が判明するはずです。 更新料が高い賃貸物件は2年で入居者が出てしまうことになり、入れ替わりが激しいために入居者の属性を下げなければならない例も少なくありません。また、光熱費はオール電化が最も安く都市ガスが中間となり、プロパンガスならば光熱費が数千円以上跳ね上がります。このため、1ヶ月の賃料だけでなく2年間で支払う光熱費まで含めた総額の見込額で比較すれば割安な賃貸物件が見つかるはずです。